＜設立趣旨＞
分子標的薬の開発が進む中、遺伝子変異の解析は、癌患者の治療選択とそれにつづくQOLの維持・向上においてGenomic Pathology（遺伝子病理診断）として重要性が増してきております。方法はAllele-specific detection（特異的遺伝子検査）とMultiplex genomic detection（網羅的遺伝子検査）とに大別されますが、 治療効果などを見据えた標的遺伝子変異が判明している場合、前者の方法が活用され、結果報告の迅速性も鑑み院内で実施することも可能となっています。最近の急速に変化しつつある病理診断の現状を視野に入れ、病院に勤務する病理医、臨床検査技師の方々に遺伝子病理診断の知識と技術が更に充分に浸透することが望まれます。また、 遺伝子解析も充分視野にいれた検体取扱における手技• 手順の標準化も極めて重要と考えられます。

＜代表世話人就任のご挨拶＞
本研究会は遺伝子関連検査の新知識および検体の取扱いの標準化を目的として、2017年1月15日に前代表世話人である長村義之先生（現慶應義塾大学客員教授、日本鋼管病院　病理診断科部長）により設立されました。私は長村先生の崇高な志を受け継ぎ、この度代表世話人に就任いたしました。近年、遺伝子関連検査は様々な疾患の診断・治療・予後予測において必須のものとなりました。検査に用いる検体は喀痰や血液、病理組織、骨髄血をはじめとして多岐に渡ります。それに伴い、遺伝子関連検査に関わる医師や検査技師には幅広い知識と技術が求められます。また、検査項目によって検査を実施する部門が異なる現況（病原体核酸検査→微生物検査室、体細胞遺伝子検査→病理検査室・遺伝子検査室、遺伝学的検査→遺伝子検査室等）があります。本研究会では、施設間・部門間の情報交換を行い、知識とスキルを高めるとともに、知識の融合を推進していくことで、遺伝子関連検査に関わるすべての部門、医療従事者がボーダレスで遺伝子関連検査に取り組める環境を会員の皆さまと一緒に作っていきたいと考えております。この意をお汲み取り頂き、一人でも多くの病理医、検査医、 臨床検査技師の方々のご入会をお待ちしております。

遺伝子病理・検査診断研究会 代表世話人
横田 浩充